2019年11月に実施された、2,613人の米国成人を対象にしたThe Trade Deskの調査によると、動画配信サービスを選ぶとき、53%の米国人が広告付きでもいいから割安なプランを選ぶことが明らかになった。

同調査によると、動画配信サービスの広告について、46%の人が同じ広告を何度も見せられた時に一番不快に感じると回答している。また、広告の表示回数が減るのであれば、自分の興味関心にあった広告であれば見ても構わないと68%の人が述べている。また、そのうち36%の人は、広告の表示はできるだけ少ない方がよいとしている。

また、動画配信サービスの料金帯について、大半を占める59%の人が月額20ドル以上は支払うことはないと回答しており、75%の人が月額30ドル以上は支払わないと述べている。同調査によると、米国では53%の世帯がNetflixに、43%がAmazonプライム動画に、そして29%がHuluに加入しているというデータも参照されている。

NetflixやAmazon、Hulu、Disney+など、有料動画配信サービスの市場競争が激化しており、多くの人が有料ケーブルTVからインターネット上の動画配信サービスへと乗り換えを見せる中、サービスに多額の月額料金を支払う意向を見せる人はとても少ない。

安い月額料金の代わりに動画広告を受け入れる人が多い中、広告出稿側にとってできるだけ視聴者のニーズや興味関心に近い広告をどのようにして表示するかが課題となる。前述の調査では、2エピソードにつき1回の広告表示が理想的であることも明らかになっている。

この広告付き動画配信サービス(AVOD)の市場は拡大を続けており、市場における広告売上は2023年までに270億ドルにまで伸びると予想されている。