アジア太平洋地域のOTTテレビ(オンライン動画配信サービス)・ビデオ市場を調査した市場調査レポートによると、映画やドラマ番組のオンライン配信からの売上が2024年には480億ドル(約5.3兆円)まで伸びることが明らかになった。

2018年時点での売上は210億ドルで、2019年だけで売上は50億ドルの伸びがあると予測されている。

この調査レポートはアジア太平洋地域の諸国である、中国、日本、韓国、インド、オーストラリアを対象に行われた。各国別に見ると、2024年までに、中国と日本だけでアジア太平洋地域のOTTテレビ・ビデオ市場の71%を占めると予測されている。また、2024年までに22カ国の内、57%のシェアを中国が占めることも予測されている。

OTTテレビ・ビデオ市場の主要収益は、広告費用と、Netflixをはじめとする定額制動画配信サービス(SVOD)からの収益である。2024年までには、SVODからの収益は全体の39%を占め、広告費からの収益は52%を占める見込みである。

アジア太平洋地域のSVODで見ると、中国のトップ3社が市場を独占しており、1社のサービスには約1億人登録者がいるほどの規模に成長するという。海外で人気のNetflixやAmazonプライムビデオは、アジア太平洋地域では3位や4位に止まったままである。

Netflixなどのサービスは2024年までには普及し始める予測ではあるものの、それでも主要3社のプラットフォームが変わらず2024年には全体の60%を占める見込みである。