英紙「フィナンシャル・タイムズ(The Financial Times)」では、自社のD2Cビジネス(サブスクリプション型ビジネス)での知見を用いて、 コンサルティングビジネスを始めている。

フィナンシャル・タイムズでは、他社向けに、データ収集の拡大やD2Cビジネスに関するアドバイスを行っている。現在クライエントとして、北欧メディアで知られる「Bonnier Group (ボニアグループ)」やロンドンの「ヴィクトリア&アルバート博物館」などがある。

フィナンシャル・タイムズでは、4年半前からメーター制課金モデルから「定期購読ビジネス(サブスクリプション)」に移行しており、その間にD2Cビジネスへのシフトを経験している。

その過程で「顧客中心志向」にシフトをしたフィナンシャル・タイムズでは、「リーセンシー(最後に記事を読んだのはいつか)」「フリークエンシー(どれくらいの頻度でサイトを訪問しているか)」「記事数(有料記事をどれくらい読んでいるか)」の3要素をベースに、ユーザーのスコアを計算し、有料定期購読に登録しやすいか、あるいは解約しやすいかなどを判断している。

フィナンシャル・タイムズでは、初期の解約率に注目をしており、最初の30日で定期的に記事を読んでもらう習慣づくりが成功の秘訣だとしている。そのために、アプリのダウンロードや、ニュースレター登録を促している。

これらのラーニングを、今後は同じようなデジタルシフトを考える他社に活用していくようだ。