第13版報告書「The Battle for the American Couch Potato: OTT and TV report」によると、動画配信サービスの台頭により、これらのサービスと競争するために、テレビや映画産業が内外から再構築されているという。さらに、競争が激しくなることで、大手であってもなくても、登録者や資金、競争力が不十分で市場から消えるサービスも今後増えると予想されている。

NetflixやHulu、Amazonなど、66の動画配信サービスを対象にしたこの調査では、米国の動画配信サービス市場が2018年に37%の伸びを見せ、163億ドル(約1.7兆円)に達したことが明らかになっている。

また、動画配信サービスなどの料金が高くなっていることもあり、従来の有料テレビ契約者の数は今後も減ると予測されている。テレビ広告収益は増加が見られず、2020年になっても2016年と変わりがないとも予測されている。

2018年米国では、ケーブル、衛星、電気通信などの(動画配信サービスを除いた)有料テレビ放送の売上が3%の減少を見せており、テレビ契約者の数も約400万人の減少が見られた。

またアップル、ディズニー、NBCU、Quibi、ワーナーメディアなどから新しい動画配信サービスが登場することが発表されていることもあり、動画配信サービスの登録者が有料テレビ契約者を今後超えていくことは避けられない。かつて予想されていた米国の有料テレビの黄金時代に戻れることはなさそうである。