アジア圏での有料テレビ(Pay-TV)の競争が激化している。メディア・パートナーズ・アジア(MPA)が公表した最新レポートによると、有料テレビの収益(広告と定額制モデルからの収益を合わせたもの)は、前年比で6%伸びており、570億ドルにのぼることが明らかとなった。

しかし、今後5年間には平均3%の伸びになると予想されており、その要因として定額制動画ストリーミングサービスや海賊版コンテンツが挙げられている。

国別にみると、中国の有料テレビの平均成長は3%とされており、インド市場では新しく施行される規則の影響がなければ6%と見込んでいる。

市場規模としては、2024年までに中国が270億ドル、インドが150億ドルになる予想である。両市場ともに、韓国(83億ドル)や日本(70億ドル)と比べて大規模で、急成長を遂げている。

残りのアジア圏の市場である、オーストラリア、ニュージーランド、マレーシア、香港、シンガポール、タイでは、売上は今後減少する見込みで、現在230億ドル規模だという。

今後、多国籍グローバルメディアは効率よくアジア圏でビジネスを拡大するためには、戦略的な合併・買収が避けられれないとしている。そしてグローバル放送局では、ライセンス売買やコンテンツ制作に力を入れて、D2Cのビジネスモデルを展開する必要があるであろう。

この動きはすでに、ディズニーやワーナーメディアなどで見られており、独自の動画配信サービスをアジア圏にも今後拡大することが予想される。

また合併・買収では、米メディア大手ディスカバリーがスクリップス(Scripps)を買収しており、CBSはバイアコム(Viacom)との合併を果たしている。