ジュニパーリサーチ(Juniper Research )の調査によると、2019年のデジタルコンテンツの消費が世界規模で2,500億ドル(約27兆円)に上り、昨年比で230億ドルの伸びであったことが明らかになった。

デジタルコンテンツの消費の伸びに貢献した分野として、SVOD(サブスクリプション型動画配信サービス)が挙げられており、Amazon、Facebook、Twitterなどの企業が、過去数年でスポーツ放映権を獲得していることが影響していると述べられている。世界規模でリーチや視聴数を獲得するために、スポーツのトーナメントやリーグ試合のコンテンツが効果的だという。

アマゾンでは、英国のサッカーのプレミアリーグの放映権パッケージを獲得しており、これは同社サービスのAmazonプレミアムまたは無料会員用のコンテンツとして適しているかどうか試験する狙いがあるという。もしこれが上手くいけば、今後ヨーロッパ全域や米国のスポーツ放映権獲得に乗り出すと考えられる。

前述した調査の「デジタルコンテンツ」では、2019年に売上が見込まれるものとして、動画を占める割合は45%で、そのあとにゲーム(37%)、ライフスタイル(8%)、電子出版(5%)が続く。ゲームの人気は衰えないものの、eスポーツやスポーツ試合の動画視聴の人気が世界中でゲームを超えるものになっている。