サブスクリプション型(定額制)サービスが増えたことにより、ユーザーが選べるオプションが増えた。

動画配信サービスだけでも、NetflixやHulu、Amazonプライムビデオ、HBO、CBS All Access、Showtime、YouTubeプレミアムなど、様々である。さらに、アップルやディズニー、ワーナーメディア、NBCユニバーサルも、動画配信サービスに今後参入する予定もあり、幅広いコンテンツを定額制で見放題ができる時代がやってきた。

しかしオプションが多すぎることにより問題も起きている。デロイト13回デジタルメディアトレンド調査によると、米国のほぼ半分(47%)の人が、観たいコンテンツを見るために有料会員登録をしないといけないサービスが多すぎることを不快に感じているという。

さらに57%の人は、サービスの有効期限が切れて、急に好きなドラマや映画が見れなくなることに不快感を感じている。

この傾向をデロイトの調査者は、「サブスクリプション疲れ」と呼んでいる。米国では動画配信サービスの種類が300種類もある。今日、米国人で有料会員登録をしている動画配信サービスの平均数は3つで、そのうち43%の人が動画配信サービスと有料ケーブルTVの両者に登録をしているという。

また同調査結果によると、49%の人が選択肢が多すぎてどれを選んでいいか分からないと感じている。一方でどのコンテンツを観たいか知っている人は69%だが、複数サービスからそのコンテンツを探すことを難しいと感じているのは48%であった。そして49%の人が、観たいコンテンツを検索できなければ、探すことを数分でやめてしまう傾向にあることも明らかになっている。

他にも、デロイトの調査で以下のことが明らかになっている。

  • オリジナルコンテンツが、定額制サービスの登録理由になっている。57%の米国人(そのうち71%が22〜35歳のミレニアル世代)がオリジナルコンテンツを観るために、サービスに有料会員登録をしている。
  • 有料ケーブルTVの広告は短い方が好ましい。75%の人が、有料ケーブルTVの広告がもっと少なければいいと答えており、77%の人が広告は10秒以下であるべきだと答えている。
  • 個人データーの保護を心配している。82%の人が、企業側は個人データの保護に対して十分な処置を行っていないと信じている。
  • 音声アシスタント機器の台頭。音声アシスタント機器を持っている人の数が前年比で140%伸びており、普及率は15%から36%になっている。
  • ゲームで遊ぶ人の数が増えている。41%の人が最低でも1週間に一度ゲームで遊ぶ傾向にあり、特に14〜21歳のZ世代ではその割合は54%である。
  • eスポーツを観る人が増えている。3人に1人の米国人が1週間に一度eスポーツを観戦しており、Z世代では54%の人が観戦している。