英紙エコノミスト(The Economist)が試験的に実施する屋外広告が、大きな反響を呼んでいる。

新聞・メディア社が屋外広告を活用する例はよく見られている。

例えば、昨年9月には英紙ガーディアン(Guardian)が英国の都市中にポスターを貼り、’Hope is Power’ と題したキャンペーンを実施した。これは、2022年までに200万人のサポーターを集めるための取り組みである。

さらに、その翌月には英紙タイムズ(The Times)が、ウェストミンスター駅をつる植物などでジャングルに装飾し、英国の混乱した政治を風刺するキャンペーンを実施した。

エコノミストでも、定期購読の登録者数を増やすため、屋外広告への投資を始めている。今年の1月には、広告トラックをウェストミンスターの周りを何周も走らせることで、当時なかなかEU離脱を決められない政治家たちを揶揄するキャンペーンを行った。実際に、このエリアでの定期購読の登録者数が9%上昇している。

さらに、屋外広告のテストは米国にまで広げ、ニューヨーク市地下鉄で広告を行った。エコノミストの読者の半分は、米国からということもあり、効果的な広告戦略と言える。17の地下鉄駅で18のスクリーン広告を使って、駅の利用者がスクリーン上からメールアドレスを入力してエコノミストの無料記事を受け取ることができるようにした。その結果、4万2000人のメールアドレスの獲得に成功。

またエコノミストでは、偶然にも英国のEU離脱が決まった週にも、屋外広告を実施している。ロンドンのオールド・ストリート・ラウンドアバウトとカナリー・ワーフにて、つい見て考えてしまう屋外広告を展開した。

例えば、下のようなクイズ式のコピーを使うことで、周辺を通りかかった人たちの注目を集めた。

現在、競合が相次いで出す屋外広告に対抗するためにも、エコノミストは今後もデジタル定期購読の登録を促す屋外広告に投資すると考えられる。