ウォール・ストリート・ジャーナルでは、サイト内での議論の質を高め、定期購読者のユーザーエクスペリエンスを向上させるため、「コメント」機能を戦略的に取り入れている。

昨月から始まったこの戦略では、コメントできる記事数を減らし、コメント機能を有料会員のみに限定した。この戦略により、記事を読んでコメントをする定期購読者の数が、様々な年齢層にて以前より増えたという。

これまでは、すべての記事でコメントが可能だったが、今回コメントできる記事を全体の40%だけであるメインニュース30個と議論ニュースに絞った。コメントができる記事にはマークが付けられ、編集者からの質問に対してコメントができるようになっている。

ウォール・ストリート・ジャーナルによると、コメントを読んでいる人の数も5%増加したという。コメント投稿、いいね、返信をする人の数も5%以上増えている。

ニューヨーク・タイムズやフィナンシャル・タイムズでも同様に、購読者のために議論を促すような工夫を行っている。記事を読んでコメントを投稿できることは、購読者の間でも価値があると見られており、その分サイトに戻ってきやすい傾向にあり、解約もしにくいとのこと。ウォール・ストリート・ジャーナルでは、現在、260万人の定期購読者がおり、その内デジタル限定の定期購読者の数は180万人だという。

またウォール・ストリート・ジャーナルでは、読者からのフィードバックにより、コメントをできる期間を48時間から4日まで引き伸ばした。これは、デジタルで公開されたニュースが数日遅れて紙媒体で公開されるため、その人たちがオンラインサイトに戻ってきてコメントができるよう期間を伸ばしている。

またコメント欄の内容の質を高めるため、ガイドラインを破ったようなコメント、不快なコメントはないか、定期的にコメント欄の監視も行っており、実際にそのようなコメントは減っているという。