定額制動画配信サービスが増えたことにより、ビデオ著作権侵害が減っていることが、Ampere Analysisの調査によって明らかになった。

Netflixなどの動画配信サービスが増えたことにより、映画やドラマコンテンツへのアクセスが容易になったことが、ビデオ著作権侵害の減少に繋がっている。この現象は様々な国で見られるが、特に動画配信サービスが多い国ほど、ビデオ著作権侵害の件数の減りが見られる。

例えば米国では、2017年の第一四半期に、9%のインターネットユーザーが「1つ以上の海賊版サービスまたはサイトに先月アクセスした」と回答しているが、2019年の第一四半期にはその数字は4%にまで減少している。

他にもスペインでは、2017年の第一四半期から2019年の第一四半期までの間に、20%から7%にまで減少している。一方でドイツのように、減少が見られながらもたったの2%という国もある。

しかしビデオ著作権侵害が減っていることは、著作権保護や、著作権侵害行為への規制が厳しくなったことも貢献していることも考えられる。

一方で、多くの人がアクセスしたいコンテンツが動画配信サービスからなくなってしまうと、以前のように海賊版サイトにアクセスしようとする人が増えることも可能性として考えられる。