122の出版社を対象にDigidayが5月に行った調査によると、FacebookやGoogle AMPを抜いて、30%の出版社が長期的に有益な収益を生み出すことができるプラットフォームとしてYouTubeを選んだ。

FacebookとGoogle AMPは、それぞれ24%の票を獲得しており、それ以外のプラットフォーム(Instagram、Apple News、LinkedIn)では、その数は一桁台まで下がっている。

Facebookの「Facebook Watch」やSnapchatの「Snapchat Discovertyチャンネル」など、大手テック企業は出版社に収益源となるサービスをこれまで展開してきたものの、出版社は投資したほどのリターンを得ることができなかった。

一方で、YouTubeの広告は、多くの出版社にとって収益源として使われている。信頼できる広告収入だけでなく、YouTube動画をサイト内に埋め込んでも、そこから100%広告収益を得ることができるサービス「Players for Publishers」も、有益だと多くの出版社が答えている。

YouTubeでは、どのようにして使えば、出版社にとって有益になるかが分かりやすい点でも、YouTubeが多くの出版社に選ばれている理由となっている。

また、「YouTube Premium」も、出版社にとって広告収益に貢献しており、出版社の中にはYouTubeを使って、独自の定期購読(サブスクリプション)サービスへの登録を促すところもある。